キャンプ用品の大手メーカーである「スノーピーク」が、「純利益99.9％減」という衝撃の発表をしたことで、キャンプブームが終了したと言われています。
アニメやyoutubeなどで話題になり、再度ブームになったキャンプですが、ブームが終了した理由や現状について調べてみました。
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キャンプブームの背景と現状
キャンプは、自然の中でテントやタープなどを設営し、バーベキューや焚き火などを楽しむアウトドアレジャーの一つです。キャンプには、家族や友人とのふれあいや、日常からの解放感、自然との触れ合いなど、さまざまな魅力があります。
キャンプは1990年代前半に第一次ブームを迎えましたが、その後は一時衰退。
しかし、2010年代後半から再び人気が高まり、2018年には第二次ブームと言われるほどになりました。
このブームの要因としては、SNSやYouTubeなどのメディアでキャンプの魅力が発信されたことや、キャンプ用品の多様化や高機能化、キャンプ場の充実や新規開拓などが挙げられます。
2020年からは、新型コロナウイルスの感染拡大により、キャンプの人気はさらに加速しました。密閉空間や密集場所を避けられることや、自分のペースで楽しめることなどが、コロナ禍におけるレジャーとして最適だと考えられたからです。
政府のGo To キャンペーンや地域創生事業などの補助金制度も、キャンプの需要を後押ししました。
2020年には、キャンプ人口は前年比28.8%減の610万人になりましたが、これはコロナ禍による外出自粛の影響であり、キャンプの人気自体は高まっていました。
2021年には、ワクチンの普及や感染対策の徹底により、コロナ禍の状況は改善しました。キャンプ人口も前年比22.9%増の750万人に回復しました。
キャンプ用品の売上も、2020年には前年比14.9%増の168億円になり、2021年には前年比52.7%増の257億円になりました。
特に、テントやタープなどの大型用品や、ソロキャンプに適した小型用品などが人気を集めました。
コロナ禍でライトユーザーや新規ユーザーが増えたことや、ヘビーユーザーやソロキャンパーが増えたことなどで、特需が起きていました。
キャンプブームの終焉の理由と根拠
しかし、2022年に入ってから、キャンプブームに陰りが見え始めました。
キャンプ人口は前年比13.3%減の650万人になり、キャンプ用品の売上も、前年比19.8%増の308億円になりましたが、これは2021年の前半に比べて成長率が鈍化したことを示しています。
2022年の前半は、コロナ禍の影響でキャンプに行けなかった人が解禁されたことで、一時的に需要が高まりましたが、後半には落ち着きました。
2023年になると、キャンプブームは過ぎ去った状態に。
キャンプ人口は前年比15.4%減の550万人、キャンプ用品の売上も、前年比36.4%減の196億円になりました。
キャンプ場の予約も、以前のように取りにくくなくなりました。キャンプブームの終焉の理由としては、以下のようなものが考えられます。
- コロナ禍が収束し、他のレジャーや旅行が可能になった
- キャンプ用品の購入が一巡し、新規需要が減った
- キャンプに飽きたり、興味が移ったりしたライトユーザーや新規ユーザーが減った
- キャンプ用品の値下げや中古品の増加により、メーカーや販売店の利益が減った
これらの理由と根拠は、以下のようなデータや情報に基づいています。
- 2023年5月に、世界保健機関（WHO）が新型コロナウイルスに関する緊急事態宣言を終了すると発表したこと
- 2023年のGWに、国内旅行者数が前年比153.1%の2450万人になり、総旅行消費額もほぼコロナ前と同水準の8526億円になった
- 2023年の夏に、海外旅行者数が前年比400%の20万人になり、総旅行消費額も2019年比20.6%の514億円になった
- 2023年の春に、SNSやメディアで「キャンプブームの終焉」という話題が多く取り上げられた
- 2023年の春に、大手中古品買取業者が「テントやキャンプ道具の買取がかなり増えた」と報道
- 2023年の3月末に、スノーピーク社の国内月別売上が前年比63.3%まで急落
- 2023年の6月に、カンセキ社の決算短信に「ファミリーキャンプ関連用品を中心に大幅に売上が落ち込んだ」と明記された
まとめ
キャンプブームは、アウトドア業界や地域社会に大きな影響を与え、キャンプ用品のメーカーや販売店は、売上や利益を大きく伸ばしました。
特に、スノーピーク社やカンセキ社などの高級ブランドは、キャンプのステータス化やソロキャンプの流行により、人気を集めました。
また、キャンプ場やグランピング施設も、需要の高まりに応えるために、新規開発や改修を行いました。特に、地方の農村や山村などの過疎地域では、キャンプ場の開設や運営が、地域活性化や雇用創出の手段となりました。
しかし、キャンプブームの終焉により、これらの業界や地域は、大きな打撃を受けました。
キャンプ用品のメーカーや販売店は、売上や利益が激減。特に、高級ブランドは、価格競争に弱く、中古品の流通にも影響を受けました。
また、キャンプ場やグランピング施設も、予約が減少し、稼働率が低下しました。
特に、地方の農村や山村などの過疎地域では、キャンプ場の閉鎖や廃業が相次ぎました。
キャンプは、日本人にとって馴染み深いアウトドアレジャーの一つであり、自然との触れ合いや日常からの解放感などの魅力は変わりません。
しかし、ブームの時期に比べて、よりニッチな趣味になると予想されます。
キャンプに関心を持つ人は、より本格的で個性的なキャンプスタイルを求めるようになるでしょう。
キャンプ用品のメーカーや販売店は、このようなニーズに応えるために、より高品質や高機能、高付加価値の商品やサービスを提供する必要があります。
また、キャンプ場やグランピング施設は、このようなニーズに応えるために、より個性的や魅力的なコンセプトや設備を提供する必要があります。
特に、地方の農村や山村などの過疎地域は、キャンプ場だけでなく、地域の特産品や文化などを活かした観光資源として、キャンプ客を呼び込む必要があります。
